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JR
JRは、 #英語の''Junior''の略。Jr.と表記するのが一般的。
#JR（ジェイアール） - Japan Railway（ジャパンレールウェイ）の略で、1987年4月1日に旧日本国有鉄道（国鉄）から業務を引き継いだ法人のうち、鉄道事業を引き継いだ7つの株式会社の総称、あるいは個別の会社の呼称（例・JR東日本 = 東日本旅客鉄道）や略称として使われる語。総称（集合体）として強調する場合「JRグループ」と呼ぶことがある。
#四国放送のかつての略称、識別信号|コールサインの一部(JOJR,-TV,-DTV)。現在はJRT。
#監督者訓練（TWI方式）の訓練内容のうちの一つ。JI・JM・JRの3つがあり、JRは「人の扱い方」の訓練を指す。ここでは、2について述べる。
JRグループ会社一覧
（＊四国旅客鉄道を除くJR社名の「鉄」の字は「金を失う」と書くことが縁起が悪いとして「金偏に矢」という文字（）を使用している。→参考リンク）
*北海道旅客鉄道（JR北海道）
*東日本旅客鉄道（JR東日本）
*東海旅客鉄道（JR東海）
*西日本旅客鉄道（JR西日本）
*四国旅客鉄道（JR四国）
*九州旅客鉄道（JR九州）
*日本貨物鉄道（JR貨物）
このほかに、各社の出資による次の二つの団体がある
*「財団法人鉄道総合技術研究所」（略称・鉄道総研） - 鉄道全体に関する研究機関
*「鉄道情報システム株式会社」（略称・JRシステム）- JRグループ各社のコンピューターシステムや、「みどりの窓口」（マルス (システム)|マルス）を運用・管理する
JRグループ各社について
1987年4月1日のJR発足当初は、国鉄から移行した日本国有鉄道清算事業団が全株式を保有しており、実態は「民営化」ではなかった（事業団解散に伴い1998年10月22日以降日本鉄道建設公団国鉄清算事業本部、2003年10月1日以降独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構が継承）。その後、本州3社（東日本旅客鉄道|JR東日本、西日本旅客鉄道|JR西日本、東海旅客鉄道|JR東海）の株式については順次民間への売却が行われ、2002年6月にはJR東日本、2004年3月にはJR西日本の全株式の売却が完了し、両社は「完全民営化」された（一部事業運営に関しては、国土交通省が定める指針に従うことが求められており、国鉄時代からある「私鉄」と同一ではないが、私鉄と解する向きもある）。また、JR東海についても、「2005年度中に国有株式の一部ないしは全てを民間へ売却する」という政府方針が報じられている。
